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ファイナルファンタジー11の略。 スクウェア・エニックスが運営中のMMORPG。「プレイステーション2」初のMMORPGということもあり、幅広い年齢層のプレイヤーを獲得している。現在では北米版も発売され、各サーバーには常に2000人以上のプレイヤーがいるという人気ぶり。グラフィックの水準は非常に高く、PC版を高解像度で動かすにはかなりのスペックが必要となる。 外国為替から2000年代にかけてインド経済を牽引していると言われていたITなど情報サービス業は、2000年代後半には優位性が揺らいできている。また、インド国外だけでなくインド国内にも情報サービス業の大きな市場があるにもかかわらず、インド企業は国外ばかりに目を向けているため、国内市場への欧米企業進出を許している[9]。 当初、インド企業の強みであった低コストは、為替変動と国内の人材不足により優位性を失いつつある。加えて、インド企業に仕事を奪われた欧米企業は、インド国内に拠点を設け、技術者を雇うことによって劣勢であったコストの問題を挽回した。同時に、単なる業務のアウトソーシングに留まらず、ビジネスコンサルティング等の高度なサービス提供によって差別化を図っている[9]。特にIBMの動きは活発で、企業買収を繰り返しわずか2年でインド国内でも最大規模の拠点を築いた。インド国内市場にも積極的に営業を行っており、シェアトップとなっている[9]。 こうした状況に、インド国内からは情報サービス業企業の革新を求める声があがり始めたが、インド企業の経営陣は海外にばかり目を向け国内市場には長い間目を向けておらず、またカースト制度に由来したエリート意識からインド企業の優位を信じて革新に対する意識は低い状況にあるという[9]。また、ギルフォード証券のアナリスト、アシシュ・サダニはインド企業は25%という高い利益率となっていることを述べた上で、「それほど高い利益率を維持できるのは、未来のための投資を怠っているということの表れなのだ」と評し、今後の成長のためには目先の利益だけでなく、将来へ向けた投資をしなければならないと指摘している[9]。 外為は2000年代半ばで3000億ドル超となっており、2017年には1兆ドルに迫ることが予想される[10]。外国企業も進出を行っているが、出店に対しては政府による法規制が行われている。背景には、多数の零細個人商店、行商人が職を失うのではないかという問題がある。これら既存の小売業者は、大規模スーパーをインドへ進出させようとしている外国企業（カルフールやウォルマートなど）に対し抗議運動を活発化させている[10]。 ハイテク関連 大学や研究機関などには直径十数メートルから数十メートルのパラボラアンテナが地上や屋上に設えてあり、人工衛星を用いてインターネット接続ができる。 インド国内にはこのようなパラボラアンテナを備えた施設が国全体を取り囲むように州ごとに存在し、周辺地域へは光ケーブルを用いてサービスされている。しかし、建設工事の近代化は遅れており、STPI (Software Technology Parks of India) から周辺に敷設中の光ファイバーの工事現場では、建設重機は見当たらず、殆どが手掘りであった（2002年2月現在）。 FXの反米親ソ路線とは裏腹に現在では友好関係を保っている。 インドではソフトウェア産業の優秀な人材が揃っており、英語を話せる人も多いためアメリカへの人材の引き抜きや現地でのソフトウェア産業の設立が盛んになっている。そのため、ハイテク産業でのアメリカとのつながりが大きく、アメリカで就職したり、インターネットを通じてインド国内での開発、運営などが行われたりしている。NHKスペシャルの「インドの衝撃」では、NASAのエンジニアの1割はインド人（在外インド人）だと伝えている。 また、アメリカとインドは地球の反対側に位置するため、アメリカの終業時刻がインドの始業時刻に相当し、終業時刻にインドへ仕事を依頼すると翌日の始業時刻には成果品が届くことからもインドの優位性が評価されるようになった（→オフショア）。 一時期、シリコンバレーは“IC”でもつと言われたことがあるが、この場合のICは集積回路のIntegrated Circuitsを指すのではなくインド人と中国人を意味する。 英語の運用能力が高く人件費も低廉な為、近年アメリカ国内の顧客を対象にしたコールセンター業務はインドの会社に委託（アウトソーシング）されている場合が多い。多くのアメリカ人の顧客にとってインド人の名前は区別し難いため、電話応対の際インド人オペレーターはそれぞれ付与された（アングロサクソン系）アメリカ人風の名前を名乗っている。 産業構造では、中国は製造業の比率が高く、これが成長を牽引したといわれており、インドは製造業の比率が低いことがマイナス要因となっている。 両国ともに製造業は労働集約型である。中国は組み立て型が中心であるのに対し、インドは知識集約型が主力商品に含まれている。 インドのIT関連技術者の英語能力の方が高く、同一のIT知識を有している技術者でも、アメリカIT産業のレインとしては、インド人の英語能力に優位性が認められ、高く評価されている。またインド人自らもこれを自負している。 ともに移民（印僑、華僑）が多く、移民先で経済的成功を収め大きな影響力を発揮することが多い。 ともに冷戦期は東側に近く、社会主義計画経済政策をとっていた点は共通している（※上記の移民の原因の一つとなった）。現在は市場経済を導入しているにも関わらず、「社会主義の国」と今も憲法で唄っている点も同じである。これは社会主義が独立の理念の一つになっているからであり、それ故にソ連とは極めて親密だった。このため、かつてのアメリカは同じ社会主義国でもソ連と対立していた中華人民共和国に接近した（米中接近）。 建国以来、一貫して共産党の一党独裁体制の続く中国に対して、インドは多党制民主主義を基本とし、政治体制においては両国は対照を成している。 両国のかつての貿易は並々ならぬものであった。例えば、タタ財閥（ジャムシェードジー・タタ）は中国との交易から始まった。 中国が近い将来、少子高齢化社会となるのに比べ、インドは少子化問題の懸念がずっと少ない。